脱毛サロンで勧誘にあったときの対処法

これまでと比べれば脱毛サロンでのトラブルは減りましたが、それでも無理な勧誘などが一切無くなったというわけではありません。中には化粧品やオプションコースを付けることを強気にお勧めするサロンもありますから、脱毛サロンと契約する場合はもし勧誘があったらどうするべきかということを知っておくことが必要です。では具体的に勧誘があった場合にはどうすれば良いのかというと、基本となるのはきっぱりと断ることです。日本人はなかなか面と向かってノーと言えない気質がありますが、きっぱりと断らないと相手はいつまでも勧誘を続けます。

そのためまずは「そういったものは不要です」と言いきり、それでも勧誘が続くようであれば席を立ちましょう。もしそれでも帰してくれないという場合や無理やり契約をさせられたという場合には、すぐに国民生活センターに行ってください。こうした密室環境で相手に無理やり契約を結ばせるということはキャッチセールスと同じ区分として扱われており、これによる契約はクーリング・オフの適用対象です。またクーリング・オフの適用可能期間が過ぎていても消費者契約法の中では取り消すことが出来ると規定されていますから、国民生活センターに相談すれば必要な手続きなどについてアドバイスをしてくれますし、悪質な場合は是正勧告などで動いてもらうことも可能です。

脱毛サロンでの勧誘はまず断る、断り切れなかった時には国民生活センターへ相談すると言ったように対処しましょう。

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